日本の銀貨

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日本の銀貨

日本の銀貨（にほんのぎんか）とは、日本で鋳造され発行、流通した銀貨の総称。

丁銀、分銀、朱銀、補助銀貨、本位銀貨、記念銀貨などがこれに相当する。また初期の貨幣とされる無文銀銭、和同開珎銀銭および大平元寳、安土桃山時代の天正通寳などの太閤銀銭などもこれに含まれる。

この頁では造幣局にて流通を目的として、新貨条例に基づいて発行された補助銀貨および貿易一圓銀、貨幣法に基づいて発行された補助銀貨、および戦後において臨時通貨法に基づいて発行された補助銀貨について解説する。江戸時代以前の銀貨については、各々の項目を参照すること。

目次 [非表示] 1 歴史 1.1 戦前 1.2 戦後 2 本位銀貨（貿易一圓銀貨） 3 新貨条例　明治4年制定補助銀貨 4 明治5年改正補助銀貨 5 明治6年改正補助銀貨 6 明治30年制定補助銀貨 7 台湾銀行券引換元圓銀 8 明治39・40年改正補助銀貨 9 大正7年改正補助銀貨 10 大正11年改正補助銀貨 11 100円銀貨　昭和32年制定・34年改正補助銀貨 12 年銘別発行枚数 13 参考文献 14 参考文献・脚注 15 関連項目

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歴史[編集]戦前[編集]

明治4年5月10日（1871年）布告の新貨条例（明治4年太政官布告第267号）により、それまで流通していた幕府時代の一分銀などに代えて、量目416ゲレーン（グレーン）、品位900の貿易一圓銀貨が制定され、同時に五十銭以下の補助銀貨が制定された。補助銀貨については当初、海外流出を防止する措置として品位を800に下げ、量目（質量）も約7.2%削減し、通用制限額は金種の混用に拘りなく一回の取引につき最高額で十圓（円）とされた。通貨の基軸は本位金貨であるのに対し一圓銀貨は貿易取引専用であり、貿易一圓銀貨百圓は本位金貨百一圓と等価であるとされた[1]。その後、明治9年（1876年）3月4日に貿易一圓銀貨と本位金貨は等価通用に変更されている。

この最初の銀貨のうち最も小型の五銭銀貨においては、当初製造された極印（刻印）が硬度が不足し、彫りも浅かったため、鋳造された明治3年銘の硬貨は非常に出来が悪く、龍の鱗が不明瞭なものがほとんどであった、明治4年銘の硬貨は作り直した極印を使用したが、それでも綺麗に鋳造できる硬貨の数は僅かであった、このため明治5年（1872年）3月、龍図に替え「五錢」の文字に改正して新たな硬貨を鋳造した。また、五十銭銀貨については、新たに英国から導入した鋳造機で最初に鋳造する硬貨として、同年11月に直径を縮小した新しい材質の極印により鋳造された。

明治6年（1873年）2月、補助銀貨の量目が貿易一圓銀貨と比較して不足していることに対する不信感を払拭するため、一圓銀貨との額面による比例とし、表裏の図案を縦転式に変更して「錢」の額面を「SEN」と表記するなど西洋式のものに改正された。これ以降の硬貨は極印の材質が変更され硬度が保てるようになり、新しい英国製の鋳造機を使用することにより、明治3年銘の硬貨のような不明瞭な出来の硬貨は無くなった。

明治初期においては、発行枚数が多く良質の墨銀（洋銀）の流通が世界的に優勢を占める中、貿易一圓銀貨の国際的地位向上を図るため、アメリカ合衆国に倣い明治8年（1875年）に、量目を420ゲレーンに増量した貿易銀が発行された。しかし日米両国の貿易銀は鋳潰しの対象となるのみであったため、明治11年（1878年）に再び元の一圓銀貨に復帰し、通用が貿易専用に限られていたものを、国内でも本位金貨と等価に無制限通用を認め、事実上の金銀複本位制となった。さらに本位金貨は貿易赤字による海外流出が激しく、製造量も衰退し銀本位制と言っても良い状態であった。

明治30年（1897年）の貨幣法（明治30年法律第16号）施行に伴い本格的金本位制がスタートしたのに伴い、それまで事実上の本位貨幣の地位を占めていた一圓銀貨は明治31年（1898年）4月1日限りで国内においては通用停止となった。また銀相場が金に対して明治初年当時の約半分に下落していたことから、本位金貨の含有金量は半減した。これは圓の切り下げを意味した。なお一圓銀貨は台湾を始め、中国などで広く流通していたため、同年10月から引き揚げた一圓銀貨に丸の付いた銀の文字を加刻し、その数は2045万枚におよび貿易用として通用を認めたが、丸銀の有無で通用するか否かでは混乱を生むため、丸銀の打印は翌年の明治31年（1898年）3月に打ち切られ、明治34年（1901年）から従前の一圓銀貨と同等の台湾銀行券引換元圓銀（圓形銀塊）が輸出用に発行された。貨幣面の表記は「一圓」であるが国内では通貨としての資格は既に無く銀地金扱いであった。補助銀貨については従来と同形式のものが貨幣法施行に伴い改めて制定されたが、表裏は逆となり龍図が裏側とされた。

明治39年（1906年）、下落傾向にあった銀相場が上昇に転じ、補助銀貨鋳潰しの恐れが出たため約25%減量し、龍図を日章に変更する改正が行われた。十銭銀貨については薄小なものとなるため、当初量目削減は行われず明治39年銘として発行（日銀に引渡し）[2]されたが、流通することなく引揚げられ明治40年（1907年）3月までに発行分はすべて鋳潰され、見本用として残された貨幣が造幣博物館に展示されているのみである。また明治40年3月に同じ直径[3]ながら品位を720に下げ純銀量を他の額面と比例させた十銭銀貨に改正され、同8月から新形式の十銭銀貨が製造発行された。

大正6年（1917年）頃から、第一次世界大戦の影響で銀相場はさらに高騰し、旭日銀貨も鋳潰しの可能性が生じた。大正7年（1918年）にさらに量目を減量させた八咫烏の五十銭および十銭銀貨が発行（日銀に引渡し）[2]されたが銀相場が不安定であったため流通は見合され、正貨準備に繰り入れられていたこの銀貨は大正12年（1923年）に流通することなく鋳潰された。現在この「八咫烏銀貨」はたまに古銭商およびオークションで100万円前後で取り引きされることがある。二十銭銀貨も同様のデザインで制定されたが、発行されなかった。

大正11年（1922年）に量目をさらに減量した鳳凰の五十銭銀貨が発行された（二十銭銀貨も同様のデザインで制定されたが、発行されなかった）。この銀貨は多量に発行され広く流通したが、昭和恐慌を経て戦時体制に入り昭和13年（1938年）の臨時通貨法公布以降、銀貨は姿を消した。

戦後[編集]

臨時補助貨幣として銀貨が復活したのは、昭和32年（1957年）の百円銀貨発行によるものであった。この百円銀貨発行に際して、百円紙幣からの切り替えによる楮、三椏の栽培業者からの反対が根強かったが[4]、実際には百円紙幣にはこれらの材料はほとんど使用されておらず、また、同年に五千円紙幣、翌年の昭和33年（1958年）には一万円紙幣が発行されるなど、紙幣用紙の需要減の見通しは杞憂に終わった。しかし写真フィルムの材料など世界的な銀需要の拡大に加え、経済発展による貨幣用の銀地金の絶対量不足などから、昭和41年（1966年）を最後に通常銀貨は姿を消すこととなり[4]、翌年の昭和42年（1967年）から百円白銅貨が発行され現在に至っている。

50銭以下の補助銀貨は昭和28年（1953年）末をもって「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」（昭和28年法律第60号）により廃貨措置がとられ、臨時補助貨幣であった百円銀貨については昭和62年（1987年）公布、昭和63年（1988年）4月施行の「通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律」（昭和62年法律第42号）により、同法に基づいて政府が発行した貨幣と見做されることとなった。

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本位銀貨（貿易一圓銀貨）[編集]

以下の本位銀貨は「貨幣法」により明治31年（1898年）4月1日限りで廃止された。

詳細は「一円銀貨」を参照

1圓銀貨幣（旧）品位 銀900 銅100、量目26.956グラム（416ゲレーン）、直径37.575ミリ（実測38.48ミリ）明治3年銘(1870年)（製造期間：明治3年11月27日〜5年3月13日）製造枚数　 3,685,693枚供試貨幣　 644枚発行枚数　 3,685,049枚



1圓銀貨幣（新）品位 銀900 銅100、量目26.956グラム（416ゲレーン）、直径37.575ミリ（実測38.48ミリ）明治7年〜30年銘(1874〜1897年)（製造期間：明治7年3月20日〜8年3月、明治11年12月〜30年3月）製造枚数　 158,464,307枚供試貨幣　 32,998枚試験貨幣　 40,696枚発行枚数　 158,392,023枚

• 供試貨幣のうち1,410枚を発行。
  

貿易銀

詳細は「貿易銀」を参照

品位 銀900 銅100、量目27.216グラム（420ゲレーン）、直径38.58ミリ明治8年〜10年銘(1875〜1877年)（製造期間：明治8年4月〜11年8月）製造枚数　 3,057,252枚供試貨幣　 614枚発行枚数　 3,056,638枚

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新貨条例　明治4年制定補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年（1953年）末限りで廃止された。

50銭銀貨幣（旭日龍）

50銭銀貨幣（旭日龍）品位 銀800 銅200、量目12.50グラム、直径31.515ミリ（実測32.12ミリ）明治3年、4年銘(1870〜1871年)（製造期間：明治3年11月27日〜5年11月）製造枚数　 4,456,806枚供試貨幣　 2,204枚発行枚数　 4,454,602枚

20銭銀貨幣（旭日龍）

20銭銀貨幣（旭日龍）品位 銀800 銅200、量目5.00グラム、直径23.3333ミリ（実測24.09ミリ）明治3年、4年銘(1870〜1871年)（製造期間：明治3年11月27日〜5年）製造枚数　 4,314,946枚供試貨幣　 1,931枚発行枚数　 4,313,015枚

10銭銀貨幣（旭日龍）

10銭銀貨幣（旭日龍）品位 銀800 銅200、量目2.50グラム、直径17.575ミリ（実測18.18ミリ）明治3年銘(1870年)（製造期間：明治3年11月27日〜5年）製造枚数　 6,105,535枚供試貨幣　 2,861枚発行枚数　 6,102,674枚

5銭銀貨幣（旭日龍）

5銭銀貨幣（旭日龍）品位 銀800 銅200、量目1.25グラム、直径15.151ミリ（実測15.76ミリ）明治3年、4年銘(1870〜1871年)（製造期間：明治3年11月27日〜5年2月）製造枚数　 1,502,156枚供試貨幣　 684枚発行枚数　 1,501,472枚

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明治5年改正補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年（1953年）末限りで廃止された。

5銭銀貨幣（大字）

5銭銀貨幣（大字）品位 銀800 銅200、量目1.25グラム、直径15.151ミリ（実測15.76ミリ）明治4年銘(1871年)（製造期間：明治5年3月8日〜6年1月）製造枚数　 1,666,434枚供試貨幣　 821枚発行枚数　 1,665,613枚

50銭銀貨幣（旭日龍）（小型）

50銭銀貨幣（旭日龍）（小型）品位 銀800 銅200、量目12.50グラム、直径30.909ミリ明治4年銘(1871年)（製造期間：明治5年11月14日〜6年1月）製造枚数　 旭日龍50銭銀貨に含まれる発行枚数　 旭日龍50銭銀貨に含まれる
明治6年改正補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年（1953年）末限りで廃止された。

50銭銀貨幣（龍）

50銭銀貨幣（龍）品位 銀800 銅200、量目13.478グラム（208ゲレーン）、直径30.909ミリ明治6年〜18年銘(1873〜1885年)（製造期間：明治6年2月10日〜18年8月）製造枚数　 4,140,905枚供試貨幣　 2,061枚発行枚数　 4,138,844枚

20銭銀貨幣（龍）

20銭銀貨幣（龍）品位 銀800 銅200、量目5.391グラム（83.2ゲレーン）、直径22.424ミリ（実測22.87ミリ）明治6年〜29年銘(1873〜1896年)（製造期間：明治6年2月10日〜30年1月）製造枚数　 60,315,544枚供試貨幣　 30,248枚試験貨幣　 1,946枚発行枚数　 60,283,350枚

10銭銀貨幣（龍）

10銭銀貨幣（龍）品位 銀800 銅200、量目2.696グラム（41.6ゲレーン）、直径17.575ミリ（実測18.18ミリ）明治6年〜29年銘(1873〜1896年)（製造期間：明治6年2月10日〜30年1月）製造枚数　 150,793,545枚供試貨幣　 76,773枚試験貨幣　 3,365枚発行枚数　 150,713,407枚

5銭銀貨幣（龍）

5銭銀貨幣（龍）品位 銀800 銅200、量目1.348グラム（20.8ゲレーン）、直径15.151ミリ明治6年〜13年銘(1873〜1880年)（製造期間：明治6年2月10日〜明治13年2月）製造枚数　 47,390,788枚供試貨幣　 23,669枚発行枚数　 47,367,119枚

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明治30年制定補助銀貨[編集]

貨幣法により明治6年と同形式のものを改めて制定。 以下の補助銀貨は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年（1953年）末限りで廃止された。

50銭銀貨幣（龍）

50銭銀貨幣（龍）品位 銀800 銅200、量目13.478グラム（3.5942匁）、直径30.909ミリ明治30年〜38年銘(1897〜1905年)（製造期間：明治30年7月〜39年1月）製造枚数　 61,142,833枚供試貨幣　 30,589枚試験貨幣　 12,244枚発行枚数　 61,100,000枚

20銭銀貨幣（龍）

20銭銀貨幣（龍）品位 銀800 銅200、量目5.391グラム（1.4377匁）、直径22.424ミリ（実測22.87ミリ）明治30年〜38年銘(1897〜1905年)（製造期間：明治30年4月〜39年1月）製造枚数　 56,583,980枚供試貨幣　 28,295枚試験貨幣　 5,685枚発行枚数　 56,550,000枚

10銭銀貨幣（龍）

10銭銀貨幣（龍）品位 銀800 銅200、量目2.696グラム（0.7188匁）、直径17.575ミリ（実測18.18ミリ）明治30年〜39年銘(1897〜1906年)（製造期間：明治30年5月〜39年3月）製造枚数　 98,454,220枚供試貨幣　 49,230枚試験貨幣　 4,990枚発行枚数　 98,400,000枚台湾銀行券引換元圓銀[編集]

台湾銀行券引換元圓銀

1円銀貨幣品位 銀900 銅100、量目26.956グラム（416ゲレーン）、直径37.575ミリ（実測38.03ミリ）明治34年〜大正3年銘(1901〜1914年)製造枚数　 39,387,407枚供試貨幣　 4,409枚試験貨幣　 8,520枚発行枚数　 39,374,478枚

• 日本国内では通貨として通用せず。
  

明治39・40年改正補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年（1953年）末限りで廃止された。

50銭銀貨幣（旭日）

50銭銀貨幣（旭日）品位 銀800 銅200、量目10.125グラム（2.70匁）、直径27.272ミリ明治39年〜大正6年銘(1906〜1917年)（製造期間：明治39年6月〜大正6年9月）製造枚数　 142,998,519枚供試貨幣　 71,565枚試験貨幣　 26,954枚発行枚数　 142,900,000枚

20銭銀貨幣（旭日）

20銭銀貨幣（旭日）品位 銀800 銅200、量目4.050グラム（1.08匁）、直径20.303ミリ明治39年〜44年銘(1906〜1911年)（製造期間：明治39年8月〜明治44年8月）製造枚数　 70,542,350枚供試貨幣　 35,276枚試験貨幣　 7,074枚発行枚数　 70,500,000枚10銭銀貨幣（旭日）品位 銀800 銅200、量目2.696グラム、直径17.575ミリ（実測18.18ミリ）明治39年(1906年)（製造期間：明治39年6月〜40年1月）製造枚数　 2,001,110枚供試貨幣　 1,001枚試験貨幣　 109枚発行枚数　 2,000,000枚

• 日本銀行に交付（発行）されたが、流通させず明治40年3月までに引き揚げ鋳潰し[5][6][7]。
  

10銭銀貨幣（旭日）（量目改正）

10銭銀貨幣（旭日）（量目改正）品位 銀720 銅280、量目2.250グラム（0.60匁）、直径17.575ミリ明治40年〜大正6年銘(1907〜1917年)（製造期間：明治40年8月〜大正6年11月）製造枚数　 208,811,791枚供試貨幣　 102,332枚試験貨幣　 9,459枚発行枚数　 208,700,000枚

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大正7年改正補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年（1953年）末限りで廃止された。

50銭銀貨幣（八咫烏）品位 銀800 銅200、量目6.750グラム（1.80匁）、直径24.848ミリ大正7年〜8年銘(1918〜1919年)（製造期間：大正7年5月〜8年11月）製造枚数　 31,186,253枚供試貨幣　 6,253枚発行枚数　 31,180,000枚

• 日本銀行に交付（発行）されたが、流通させず大正12年（1923年）までに引き揚げ鋳潰し[6][7][8]。
  

10銭銀貨幣（八咫烏）品位 銀720 銅280、量目1.500グラム（0.40匁）、直径16.061ミリ大正7年〜8年銘(1918〜1919年)（製造期間：大正7年7月〜8年10月）製造枚数　 62,062,447枚供試貨幣　 12,447枚発行枚数　 62,050,000枚

• 日本銀行に交付（発行）されたが、流通させず大正12年（1923年）までに引き揚げ鋳潰し。
  

大正11年改正補助銀貨[編集]

以下の補助銀貨は「小額通貨の整理及び支払金の端数計算に関する法律」により昭和28年（1953年）末限りで廃止された。

50銭銀貨幣（鳳凰）

50銭銀貨幣（鳳凰）品位 銀720 銅280、量目4.950グラム（1.32匁）、直径23.5ミリ大正11年〜昭和13年銘(1922〜1938年)（製造期間：大正11年5月〜昭和13年2月）製造枚数　 671,723,950枚供試貨幣　 133,569枚発行枚数　 671,600,000枚

• 供試貨幣のうち9,619枚を発行。
  

100円銀貨　昭和32年制定・34年改正補助銀貨[編集]

詳細は「百円硬貨」を参照

以下の臨時補助貨幣は現行硬貨である（貨幣とみなす臨時補助貨幣）。

100円銀貨幣（鳳凰）

100円銀貨幣（鳳凰）品位 銀600 銅300 亜鉛100、量目4.80グラム、直径22.6ミリ昭和32年、33年銘(1957〜1958年)（製造期間：昭和32年9月3日〜33年12月22日）製造枚数　 100,010,108枚供試貨幣　 10,108枚発行枚数　 100,000,000枚

100円銀貨幣（稲穂）

100円銀貨幣（稲穂）品位 銀600 銅300 亜鉛100、量目4.80グラム、直径22.6ミリ昭和34年〜41年銘(1959〜1966年)（製造期間：昭和34年1月14日〜41年10月28日）製造枚数　 390,031,376枚供試貨幣　 31,376枚発行枚数　 390,020,124枚

• 供試貨幣のうち20,124枚を発行。
  

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年銘別発行枚数[編集]

本表は、本位銀貨および補助銀貨の年銘別発行枚数を示したものである[7][9][10]。しかし、貨幣面の年号の発行枚数と暦年上の発行枚数は一致しているとは限らない[10][11]。この乖離は明治初期において特に著しい。例えば明治7年の補助銀貨は暦年上の発行枚数は多いが、現存数は少ない。これは明治7年発行であっても明治6年銘の極印を使用し続けたことによる。明治4年の10銭、明治5年銘、明治11年銘、明治12年銘、明治22年銘の補助銀貨も存在せず、それ以前の年銘で発行されたものである[10]。明治8年銘の50銭も存在しないが発行枚数の記録にあり、この内60枚が明治7年以前の年銘、49枚が明治8年12月に製造された明治9年銘の銀貨である[7]。

龍50銭銀貨には下表に無い明治25年銘が存在するが、この銀貨はアメリカのシカゴ博覧会に出品する目的で金貨、銅貨と共に各2枚ずつ製造されたものである[7]。

また旭日龍および龍銀貨の発行枚数の区別は明瞭でない。明治10年銘の補助銀貨は一圓銀貨製造用地金の確保などから大部分が引き揚げられ、発行枚数に対し現存数が少ない。

	本位銀貨		旧補助銀貨
年号	貿易一圓銀貨幣	貿易銀	五十銭銀貨幣	二十銭銀貨幣	十銭銀貨幣	五銭銀貨幣
明治3,4年	[12] 2,740,245		1,806,293	862,231	[12] 2,586,648	1,501,472
明治5年	[12] 944,804		2,648,309	3,450,784	[12] 3,516,026	1,665,613
明治6年			3,447,733	6,214,284	5,109,951	5,593,172
明治7年	942,006		95,304	3,024,242	10,221,571	7,806,493
明治8年	139,323	97,575	[13]     109	612,736	8,977,419	6,396,784
明治9年		1,514,629	1,251	9,200,892	11,890,075	5,546,424
明治10年		1,152,273	95	5,199,731	14,670,947	4,683,519
明治11年	856,378	[14] 292,161	[14] 184,253	[14] 2,726,972	[14] 5,646,765	[14] 17,022,298
明治12年	1,913,318				[14] 34,424	[14] 318,350
明治13年	5,427,432		179	96	77	79
明治14年	2,927,409
明治15年	5,089,064
明治16年	3,636,678
明治17年	3,599,192
明治18年	4,296,620		409,920	4,205,722	9,763,333
明治19年	9,084,262
明治20年	8,275,787			4,794,755	10,421,616
明治21年	9,477,414			104,340	7,234,206
明治22年	9,295,348			[15] 599,580	[15] 943,023
明治23年	[16]7,292,877
明治24年	7,518,012			2,500,000	5,000,000
明治25年	11,187,613			3,054,693	5,000,000
明治26年	10,403,477			3,445,307	12,000,000
明治27年	22,118,416			4,500,000	11,000,000
明治28年	21,098,754			7,000,000	13,719,054
明治29年	11,363,949			2,599,340	15,080,506
明治30年	2,448,694		5,078,437	7,516,448	20,357,439
明治31年			22,797,041	17,984,212	13,643,001
明治32年			10,254,431	15,000,000	6,216,579
明治33年			3,280,091	800,000	8,183,421
明治34年			1,790,000	500,000	797,561
明治35年			1,023,280		1,202,439
明治36年			1,503,068
明治37年			5,373,652	5,250,000	11,106,638
明治38年			9,566,100	8,444,930	34,182,194
明治39年			[17] 433,900	[17] 1,555,070	6,711,168
合計	162,077,072	3,056,638	69,693,446	121,146,365	255,216,081	50,534,204

台湾銀行券引換元圓銀
年号	一圓銀貨幣
明治34年	1,256,252
明治35年	668,782
明治36年	5,131,096
明治37年	6,970,843
明治38年	5,031,503
明治39年	3,471,297
明治40年
明治41年	344,705
明治42年
明治43年
明治44年
明治45年	5,000,000
大正元年
大正2年
大正3年	11,500,000
合計	39,374,478

九加五

新補助銀貨
年号	五十銭銀貨幣	二十銭銀貨幣	十銭銀貨幣
明治39年	12,044,364	5,000,000	[2][18]2,000,000
明治40年	24,062,952	20,000,000	10,000,000
明治41年	25,470,371	15,000,000	12,273,239
明治42年	21,998,600	8,824,702	20,279,846
明治43年	15,323,276	21,175,298	20,339,816
明治44年	9,900,437	500,000	38,729,680
明治45年	3,677,704		10,755,009
大正元年	1,928,649		10,344,307
大正2年	5,910,063		13,321,466
大正3年	1,872,331		10,325,327
大正4年	2,011,253		16,836,225
大正5年	8,736,768		10,324,179
大正6年	9,963,232		35,170,906
大正7年	[2][18]24,000,000		[18] 22,000,000
大正8年	[18] 7,180,000		[18] 40,050,000
合計	174,080,000	70,500,000	272,750,000

新補助銀貨
年号	五十銭銀貨幣
大正11年	78,239,672
大正12年	185,456,269
大正13年	80,310,870
大正14年	45,797,189
大正15年	30,596,000
昭和2年
昭和3年	[19]38,980,000
昭和4年	[20]12,620,000
昭和5年	10,200,000
昭和6年	27,672,000
昭和7年	24,128,000
昭和8年	10,000,000
昭和9年	20,000,000
昭和10年	11,736,000
昭和11年	44,264,000
昭和12年	48,000,000
昭和13年	[2][21]3,600,000
合計	671,600,000

九加五

臨時補助貨幣
年号	百円銀貨幣
昭和32年	30,000,000
昭和33年	70,000,000
昭和34年	[22]110,008,000
昭和35年	[22] 50,005,060
昭和36年	[22] 15,001,516
昭和37年
昭和38年	[22] 45,004,538
昭和39年	[22] 10,001,010
昭和40年	62,500,000
昭和41年	97,500,000
合計	490,020,124

参考文献[編集]

• 『造幣局長年報書（第一〜第六十五年報告書）』[23] 大蔵省造幣局、1876〜1939年 近代デジタルライブラリー
• 『金融事項参考書（自明治26年至明治33年〜昭和17年調）』[23] 大蔵省理財局、1893〜1942年 近代デジタルライブラリー
• 『大蔵省年報（第八〜五十一巻）』[23] 大蔵省、1894〜1938年 近代デジタルライブラリー
• 『造幣局百年史（資料編）』 大蔵省造幣局、1971年
• 『図録 日本の貨幣・全11巻』　東洋経済新報社、1972〜1976年
  

参考文献・脚注[編集]

• ^ 『明治大正財政史（第13巻）通貨・預金部資金』 大蔵省編纂、1939年
• ^ a b c d e 製造貨幣が造幣局から日本銀行に引き渡されることを貨幣の「発行」という。製造貨幣は造幣局内では物品扱いであり、発行されて始めて通貨としての資格を得る。また発行されても日本銀行にそのまま保管されて流通が保留され、また流通させず引き揚げられる場合もある。『造幣局長年報書』
• ^ 実測値では18.18mmから17.57mmへ縮小。製造上の理由から造幣局の内規で変更。
• ^ a b 青山礼志　『新訂 貨幣手帳・日本コインの歴史と収集ガイド』　ボナンザ、1982年
• ^ 『造幣局長年報書（第三十三年報告書）』 大蔵省造幣局、1907年
• ^ a b 『金融事項参考書（自明治26年至明治33年〜昭和17年調）』
• ^ a b c d e 造幣局編　『貨幣の生ひ立ち』　朝日新聞社、1940年
• ^ 『造幣局長年報書（第四十五・四十六年報告書）』 大蔵省造幣局、1919・1920年
• ^ 『造幣局長年報書（第一〜九十三年報告書）』 大蔵省造幣局、1876〜1967年
• ^ a b c 『貨幣沿革図録 』　塚本豊次郎、1920年
• ^ 『造幣局六十年史』 大蔵省造幣局、1931年
• ^ a b c d 明治3年銘。
• ^ 内60枚は明治7年以前の年銘、残り49枚は明治9年銘。
• ^ a b c d e f g 明治10年銘。
• ^ a b 明治21年銘。
• ^ 前年度の供試貨幣を発行した枚数を含む。
• ^ a b 明治38年銘。
• ^ a b c d e 日銀に引き渡されたが流通せず鋳潰し。
• ^ 大正15年度の供試貨幣を昭和3年度に発行した枚数を含む。すなわち大正15年銘のものを含む。
• ^ 昭和3年度の供試貨幣を昭和4年度に発行した枚数を含む。すなわち昭和3年銘のものを含む。
• ^ 一部流通したが大半は引き揚げられ鋳潰し。
• ^ a b c d e 昭和34年度〜39年度は供試貨幣を発行。
• ^ a b c 明治、大正年代刊行のものは国立国会図書館のホームページの「近代デジタルライブラリー」から閲覧可能である。